米Eコマースシステム企業ATGの最新米国オンライン消費者調査によれば、新製品や新サービス情報を検索エンジンを通じて知るネットユーザーは52％に達しており、ショッピング活動において検索エンジンの比重は依然大きいことがわかった。

新製品情報を知る通常手段としては他に以下が挙げられている。

  • 「販売店からのメール」（42％）
  • 「口コミ」（31％）
  • 「チラシ」（30％）
  • 「オンライン取引ポータル（アマゾンやイーベイ）」（27％）
  • 「オンライン広告」（21％）
  • カタログ（20％）
  • 「ウェブサイトでのおすすめ・関連情報」（18％）
  • テレビCM（18％）
  • 「ダイレクトメール」（14％）
  • 「価格比較サイト」（13％）
  • 「店頭」（12％）
  • 「SNSサイト」（8％）
  • 「ラジオ広告」（5％）
  • 「テレビ番組での紹介や映画で見かけた」（4％）

SNSの影響力は若年層から

新製品を知る通常手段としてSNSを挙げた割合は、全ユーザーでは8％だが、18歳－34歳の年齢層では17％で、若年層ほどSNSの比重が高くなっていることが伺える。さらに、過去にSNSを通じて新商品情報を知った経験がある割合は、18－34歳で29％、35－44歳で16％、45－54歳で14％、55歳以上でも4％であることがわかっている。

モバイルショッピング

携帯やスマートフォン等モバイル端末でショッピング経験が一度でもあると回答した率は、18－34歳で41％、35－44歳で26％、45－54歳で18％、55歳以上では9％。製品やサービス情報をモバイル機器で検索・閲覧する頻度を問われると、63％が「全く経験無し」と回答しており、モバイルユーザーは未だショッピング利用に消極的に見えるが、これは前回（4ヶ月前）の調査に比較して10％減少している。

また、モバイルユーザーの27％が、モバイル端末でクーポン検索、価格比較、セール情報受信、商品レピュー等を経験しているが、18－34歳の層ではこれが46％に及ぶ。これら年齢層はモバイルで「クーポンを検索」（19％）、「価格を比較」（20％）、「ユーザーの評判や専門家の批評を参照」（12％）等をしている。

オンライン販売サイトへの要望

オンラインショッピングを経験したユーザーの80％は、ウェブサイト側に何らかの改善を望んでいる。改善点としては：

  • 「製品情報をもっと詳細に掲載して欲しい」（45％）
  • 「サイト内検索機能を強化して欲しい」（36％）
  • 「ライブヘルプ機能を導入して欲しい」（29％）
  • 「デザイン・ナビゲーションの改善」（26％）
  • 「店側への連絡方法がもっと簡単に見つかるように」（25％）
  • 「購入・支払いプロセスをもっと簡単に」（22％）

なお、オンライン店舗のショッピングカートを利用しながら、決済前に購入を止めた経験があるユーザーの69％は、送料が思いがけず高額だったことをその理由に挙げている。

（source: ATG ）